安全に配慮した治療

安全に配慮した治療

安全に配慮した治療

当院では感染対策を徹底しています

患者さんへのお願い


クラスター予防のため来院の際はマスクの着用をお願いします。
発熱・味覚・嗅覚症状のある方の診察を中止しています。
味覚・嗅覚異常に関してはわかりかねますので他科にご相談下さい。
手を清潔に保ってください、受付に手指消毒を設置しています。
次の症状がある方は来院前に「帰国者・接触者相談センター」にご相談ください。

・風邪の症状や37.5℃以上の発熱が4日以上続いている。
・強いだるさ(倦怠感)や息苦しさ(呼吸困難)がある。
・味覚・嗅覚の異常を感じる
・14日以内に新型コロナウイルス感染症の流行地域から帰国した方。
・新型コロナウイルス感染症の患者さんと濃厚な接触があった方。
「帰国者・接触者相談センター」はすべての都道府県で設置しています。

Corona Virus 予防シール
Corona Virus 予防シール


詳しくは以下からご確認ください。
詳しくはこちら
滅菌対策

滅菌対策

『スタンダードプリコーション』という言葉をご存知でしょうか?『スタンダードプリコーション』は、感染症の有無にかかわらず、すべての患者さまを対象に行う標準予防策のことです。
当院ではこの考えに基づき、院内感染のリスクを最小限に抑えるための消毒・滅菌を徹底し、衛生的な環境を保つことを心がけています。

安全に配慮した治療は、高度な知識や技術、設備があってこそご提供できるものです。しかし、衛生的な環境で治療を行なえず、院内感染が起きてしまっては、せっかくの高度な知識や技術、設備も無意味なものになってしまいます。安全に配慮した治療は、衛生的な環境で行われることが基本であり、必須なのです。

当院では『超音波洗浄機』や『オートクレーブ』(高圧蒸気滅菌器)を導入し、ひとりの患者さまの治療が終わるごとに、使った器具を滅菌しています。
まずは超音波洗浄機で感染の原因となる血液や唾液を細部までしっかりと洗浄します。次に水洗いし、患者さまひとりに使う分ずつ滅菌パックに入れます。それをオートクレーブに入れ、高温・高圧の水蒸気ですべての微生物を死滅させます。この滅菌状態を維持し、使う直前に滅菌パックを開封するので、感染のリスクを大幅に軽減できます。
また、スタッフが使う手袋、患者さまに使っていただくエプロンや紙コップなどは、すべて使い捨てにしています。

スタッフ一同、細部までこだわりを持って滅菌対策に取り組んでいるので、安心して治療を受けていただけます。

定例ミーティング

定例ミーティング

安全に配慮した治療をご提供するため、当院では2週間に1回、2時間の『定例ミーティング』を行い、時間を共有しています。

患者さまに安心して治療を受けていただくには、お口の健康、症状、治療内容などについてわかりやすい情報をご提供し、信頼関係を築くことが大切です。また、スタッフが医療人としての自覚を持ち、それぞれの役割を理解し協力しながら、知識の習得や技術の向上を目指すことも大切です。
定例ミーティングは、全スタッフが時間を共有でき、さまざまな情報の伝達をスムーズに行える貴重なひとときです。ひとりひとりが提案や意見を持ち、患者さまに喜んでいただけるよう、そして、スタッフが張り合いを持って気持ちよく働けるよう話し合い、努力することが、安全に配慮した治療のご提供へとつながります。

ヒヤリ・ハット

ヒヤリ・ハット

『ヒヤリ・ハット』は、「ヒヤリとした」「ハッとした」を語源とする言葉で、実際に医療事故には至らなくても、場合によっては事故が起きていたかもしれないエピソードのことです。具体的には、間違った医療行為が行われそうになったが、事前に気づいて防げた場合や、医療行為に間違いがあったが、患者さまには被害が及ばなかった場合を指します。
当院では、問題点を収集するために『ヒヤリ・ハット用紙』を活用しています。内容の詳細を知ることよりも、事例を多く集めることに意義があると考え、気軽に書き込める小さな用紙にしました。反省するよりも問題を再発させないことを重視し、二度と繰り返さない『仕組み化』を真剣に考えるための用紙です。

年間で150枚のヒヤリ・ハット用紙が提出されたこともあります。失敗は誰にでもあるものですが、この用紙にしっかりと書き込むことで、同じようなヒヤリ・ハットを二度と繰り返さない体制が生まれ、患者さまにより安全に配慮した治療をご提供できていると考えています。

  • 日本歯科医師会
  • 大阪大学歯学部同窓会
  • 床矯正研究会
  • インビザライン
  • トゥースフェアリー
  • ひょうご仕事と生活センター

※「マウスピース型矯正装置(インビザライン)を用いた治療」は、保険適用外の自由診療となります。また、完成物薬機法対象外の矯正装置であり、医薬品副作用被害救済措置の対象外になることがあります。厚生労働省の認可(「医薬品医療機器等法」上の承認)を得ていないため、まだ明らかになっていないリスクが存在する可能性があることをご了承ください。